遺愛フードバンク
遺愛女子高「フードバンク」始動 余った食品“もったいない” 無償で福祉施設などへ 「活動通じ、廃棄減れば」
函館市杉並町23の遺愛女子高校の生徒が、まだ食べられる食品の提供を受け、無償で福祉施設などに届ける社会福祉活動「遺愛フードバンク」を始めた。
初の取り組みとして、校内で災害時用として備蓄し賞味期限が迫った食料品を函館市内の４団体に届けた。
同校の川嶋聡教諭（51）が今年４月、大型スーパーの賞味期限切れ食品の廃棄が禁止となり、慈善団体への寄付を義務付けたフランスの話題などを取り上げた放送番組を生徒に見せたことがきっかけとなり、同校でもフードバンク活動に取り組むことになった。
生徒約20人がメンバー。
フードバンクについて学習するほか、学校に備蓄している災害用食品の賞味期限が近づいていたことから、初めての活動として市内の各団体に届けることを決めた。
今回、提供先に選んだのは、2011年３月の東京電力福島第１原発事故で被災した福島県の親子を函館に招く活動に取り組む函館ＹＷＣＡ、自立援助ホーム「ふくろうの家」、配偶者や恋人によるドメスティックバイオレンス（ＤＶ）の被害女性を支援しているＮＰＯ法人ウィメンズネット函館、地域の子供たちと大人たちが一緒に食事をする「はこだてこども食堂」の市内の４カ所。
函館ＹＷＣＡは７月26日に、そのほかは８月３日に届けた。
こども食堂にはメンバーの１年生４人が教諭と一緒に五目ご飯、白飯、ビスケット、ハンバーグ、筑前煮などの加工品計20箱を運んだ。
１年生の吉田乃々佳さん（15）は「日本の食料自給率が40％を切るのに、食料廃棄の量が多いことを知り、もったいないと思っていた。
活動を通して廃棄される食品が少なくなればいいと思う」と話していた。
今後は団体などから寄せられた食品を校内で保管し、届ける活動を展開していく。
川嶋教諭は「フードバンクに取り組む団体と協力関係を築きながら活動していきたい」と話している。
フードバンクは1960年代に米国で始まり、日本では2002年に東京のＮＰＯ法人が開始した。
道内でも流通団体やＮＰＯ法人を中心に活動の輪が広がっている。
〔◆平成28（2016）年8月12日 北海道新聞 夕刊地方〕
