フードバンク八王子えがお
| 所在地 |
〒192-0056 東京都八王子市追分町６－１４ フォーラム八王子３０３ |
| TEL |
080-5643-4050 |
| Mail |
bank8@gmail.com |
食べ飲み食らう：新東京食紀行／５ フードバンク急増 必要な人に食つなぐ／東京
ベーコンとトマトとチーズのデニッシュ、チョココロネ、フレンチトースト。
昨年12月28日、八王子市内で開かれた市内の無料塾「八王子つばめ塾」の中学生向け冬期講習会。
昼食のテーブルに、手作りパン100個以上が並んだ。
いずれも、市内のパン製造販売店が無償提供し、やはり市内で活動する「フードバンク八王子えがお」が運んだ。
同塾は経済的に苦しい家庭の子供を学習支援している。
「おいしいね」「食べるまで中身が分からなかった。カレーでよかった」。
口に運ぶ子供たちに、笑顔が広がった。
「えがお」は昨年春、地元の元教員や主婦ら約30人が「地域で必要な人に食を支援しよう」（佐野英司代表）と始めた。
寄付された食品を、同塾や高齢者施設などに届けている。
◇自治体とも連携
まだ食べられるのに廃棄される食品を、困っている人の元に届ける「フードバンク」の活動が広がりをみせている。
国内における先駆け的存在「セカンドハーベスト・ジャパン」（台東区）の仕分け作業場を、昨年12月下旬に訪ねた。
「そっちの箱も開けてください」。
乾パン、米、レトルトカレー。
寄付された山積みの段ボールが、ボランティア約10人の手で次々に開封され、世帯向けの小箱に詰め替えられていく。
農林水産省によると、食べられるのに廃棄される食品は１年間で632万トン（2013年）。
セカンドハーベスト・ジャパンは、スーパーなどから出る余剰や在庫整理品などを受け取り、児童養護施設や福祉団体約280カ所に届けている。
その規模は国内最大だ。
東京、神奈川、埼玉３都県の約90自治体とも連携している。
流通経済研究所（千代田区）によると、フードバンクは現在、全国で少なくとも約70団体が活動中。
３年前の39団体から急増している。
15年４月施行の生活困窮者自立支援法で自治体に支援窓口の設置が義務づけられ、行政が市民と連携するようになったことが大きな要因の一つだ。
◇備蓄増加も要因
フードバンクが増えたもう一つの大きな要因は、食品を提供する側にある。
東日本大震災後、食料を備蓄する企業や自治体が増え、賞味期限の近付いた食品が大量に存在するようになった。
都の場合、13年施行の帰宅困難者対策条例で、従業員の３日分の食料や水の備蓄が企業の努力義務となっている。
セカンドハーベスト・ジャパン政策提言担当の田中入馬さんによると、食品を寄付する企業数は、組織を設立した00年の２社から、昨年は1000社を超えた。
ただ、自治体が避難場所に確保する備蓄食については、都などの対応は後手に回ってきた。15年度に賞味期限を迎えた約54万食のうち、約46万食が廃棄されてしまった。
昨年５月に期限切れを迎えた約34万食も、12月時点で約７万食は廃棄の見通しだ。
都生活福祉部の担当者は「期限前に有効活用する意識が高くなかった」と反省し、最近ではフードバンクへの寄付も始めているという。
企業や自治体では、寄付後の品質管理などを不安視する声もあり、農水省は昨年11月、受取先の要望の把握や賞味期限内の提供など、フードバンクの運営ガイドラインを初めて作成した。
食のあふれる日本で、18歳未満の６人に１人、１人親家庭の半数超が困窮状態にあるとされる。
「私たちの目的は食品ロスを減らすことではない。
誰でも十分な食につながるような社会だ」と、田中さんは話す。
「お米が残りあと１キロしかなくてどうしよう、という時にいただいた、本当にうれしかった」。
「つばめ塾」事務局長の小宮位之さん（39）の元に昨年11月、「えがお」などから送られた米を持ち帰った生徒の母親からメールが届いた。
塾の生徒は１人親家庭が半数以上を占める。
「食べ物を通して、人のつながりを感じられることが、親子の大きな支えにもなっている」。
小宮さんはそう感じている。
＝つづく
〔◆平成29（2017）年1月8日 毎日新聞 都内版〕
また任意団体「フードバンク八王子えがお」は元教員などの有志が３月に設立、ＮＰＯ法人を目指して９月に総会を開く。
現在は市内のパン屋から週１回、冷凍したパンを譲り受け、無料塾に届けている。
10月には生協と協力し、市民らから食品提供を募る催しも予定。
中心メンバーで、元大学教授の佐野英司さん（77）は「食に困った人々を、幅広く助ける活動にしていけたら」と話している。
〔◆平成28（2016）年8月29日 朝日新聞 東京地方版朝刊〕
