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スチューデント・サポート・フェイス

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NPO法人スチューデント・サポート・フェイス

所在地 〒840-0826 佐賀県佐賀市白山2丁目2−7
※ご相談、視察などは佐賀市の事務所にてお受けいたします。
TEL 【相談窓口】090-6630-3423

(受付: 平日 11:00-17:00 )※土日祝日は受け付けておりません

【事務局窓口】※相談には対応しておりませんので、ご了承ください。

0954-22-3423( 受付: 平日 10:00-19:00 )※土日祝日は受け付けておりません
FAX 0954-22-3301※FAX専用番号となっております
E-mail 【相談窓口】

ssf-soudan@student-support.jp ※相談受付となっており、メール相談には対応しておりませんので、ご了承ください。

来所相談などの問い合わせは電話にてお願いいたします。
【事務局】

ssf@student-support.jp 

メールでのご相談については、受け付けておりませんのでご了承ください。

周辺ニュース

ページ名スチューデント・サポート・フェイス、佐賀県武雄市、(不登校のニュース、自殺防止)
「一人で闘わないで生きて」夏休み明け、自殺考える子へ 若者支援のNPO代表、助言 味方いる、相談して
子どもや親向けの主な電話相談先
「学校に行くのがつらい」―。夏休み明けの前後は、子どもの自殺が増える傾向にある。
不登校の悩みを抱える子どもや、その保護者はどのように対応すべきか。
若者支援のNPO法人「スチューデント・サポート・フェイス」(事務局・武雄市)代表理事の谷口仁史さん(41)は、悩みを抱える子どもに「生きてさえいれば理解者、味方はいる。
一人で闘わないで」とメッセージを送る。
2学期は、同NPOが運営を担っている佐賀県子ども・若者総合相談センターの新規相談者が増える。
昨年度は7月33人、8月32人、9月53人、10月67人、11月61人、12月20人。
相談者の約半数は10代で、長期休暇明けに悩みが顕在化する傾向がある。1年間で見ると2学期が多い。
長期休暇で学校から遠ざかることで、同級生との再会や、朝起きて登校する生活リズムに不安やストレスを強く感じるようになるという。
既にいじめや対人トラブルを抱えている可能性もある。
厚生労働省の「人口動態調査」(1972~2013年)を基にした内閣府の分析によると、18歳以下の子どもの自殺は、夏休み明けの9月1日が最多で131人。
次いで4月11日(99人)、4月8日(95人)、9月2日(94人)、8月31日(92人)。
新学期の開始前後に増える傾向がみられた。
夏休み明けに「学校に行きたくない」と子どもが吐露した場合、周囲はどう動くべきか。
谷口さんは「行かないとだめだと分かっているけど、行けない。保護者はその事情を理解し、受け止める必要がある」と助言する。
頭ごなしに学校へ行かせようとすることは、状況を悪化させることがあるという。
同NPOは、ボランティアを含む250人のスタッフで活動している。
かつての相談者が支援者になるケースも多い。
「学校と家庭だけが世界のすべてではない。生きてさえいれば理解者がいるし、味方がいる」。
谷口さんは強調し、続ける。「少し休んでも状況が改善しなかったら、相談してほしい。ここにも居場所はあります」。
〔2018年8/29(水)佐賀新聞〕

「子どもの悩み受け止めて」 引きこもりや不登校考える講演会 NPO代表理事の谷口さん、飯塚で訴え [福岡県]
アウトリーチ(訪問支援)で引きこもりや不登校の若者を支える谷口仁史さん
NPO法人「人権ネットいいづか」と飯塚市は18日、引きこもりや不登校について考える講演会を同市飯塚のコミュニティセンターで開いた。
佐賀県を中心に若者の自立支援に取り組む「NPOスチューデント・サポート・フェイス」の谷口仁史代表理事(40)が登壇し、
「若者が内に抱える悩みに耳を傾け、受け止めてあげることが大切だ」と訴えた。
人権ネットいいづかが毎年数回開く、人権啓発事業の一環で、市内外から約200人が耳を傾けた。
谷口さんは「アウトリーチ」(訪問支援)という手法で若者の社会復帰を支える。
来所相談と異なり、民間の支援団体などが当事者の家庭に赴くため、生活環境が直接把握できる。
これまで訪問した6割以上の家庭で虐待や家庭内暴力(DV)などの実態が明らかになったという。
講演では、校内暴力を繰り返し、学級崩壊の原因を作った男子生徒の事例を紹介。
母親は交際相手の男からDVを受けて家出。
その後、同居した祖母も男子生徒に対する抗議の電話などに悩まされて宗教にのめり込み、財産を使い果たした状態だったという。
劣悪な環境が子どもを追い込んでいる現実を見てきた谷口さんは「引きこもりや不登校の若者を救うには、家庭も含めた環境の改善が不可欠だ」と指摘。
穏やかな生活に導くためには「どんな境遇の子どもも見捨ててはいけない。若者には再び立ち上がる力がある」と訴えた。
〔2017年02月19日 西日本新聞朝刊〕 

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