不登校情報センターの居場所・スペース

 事務作業グループを不登校情報センターの居場所かワークスペースと考える方もいるかもしれません。そう考えてもいいと思います。
他にホームページ制作をする人が数名います。数台のパソコンがあり、数名が担当しています。事務作業グループと違って統一的な作業時間がありません。各自が自分のペースでするのです。また作業の場所も必ずしも情報センター内ではありません。自宅などで自分のパソコンで作業をする人もいます。不登校情報センターのホームページ制作をする人は、5、6名の固定メンバーがいますが(少なくとも現在の状況では)、集団的な居場所という言葉を使うのは適当ではないと思います。

特に何かをするのでなく来続けるのは難しいのかもしれません。誰かと会う約束をして来る、相談に来たついでそこにいる人と話す、自分なりの学習教材を持ってきて勉強をする、そういう工夫がないと来ても困ってしまいます。それでも、事務所を移したあと来る人は増えています。新メンバーが増えているというよりもいつものメンバーがよく来るようになった感じです。
以前には創作活動をする人たちの緩いまとまりを考えたこともありますが、実現するのは難しくできないままです。
さらに以前には「人生模索の会」というグループがありました。特定の作業をするものではなく、会って互いに話をすることでした。これは消滅しています。「引きこもり後を考える会」とか「新・人生模索の会」という取り組みも試されましたが継続はしていません。

こういう状態ですから、初めてくる人にはきっかけがつかみづらいはずです。いま考えていることは情報センターのなかでミニ集会を開くことです。ミニ集会をするために何かの材料・テーマを持って提案してください。
(1)ブログを始めるための説明会=「サイトを利用しアドセンスで収入を得ませんか」の具体化?
(2)文書入力のためのパソコン教室。
(3)大人の引きこもりを考える教室に参加する
さしあたりはこんなことが浮かびますが、考えているだけです。それよりも要望はありませんか。

事務作業グループを居場所という意味がわかりません(質問)

事務作業グループを「引きこもり経験者の居場所の一種」とするのはどういうことかという質問を受けました。
居場所というのは場所、人の居る所を指すけれども、人の集まり自体ではありません。ですから予測される質問です。もし事務作業グループが居場所なら、野球の応援団が居場所になり、ファンクラブも居場所になります。実際そういう使い方も可能です。しかし、もう少し説明しなくてはなりません。

両者には違いがあります。しかし重なる面もあります。
居場所、フリースペースは場所(スペース)から見た評価です。自助会、自助グループは人の面から見た評価になります。さらに医療等における作業療法・デイケア、福祉等におけるワークショップ、心理等における集団カウンセリング等は行為の面から評価したものと言えるでしょう。
同じことを見る角度を変えて表わすときに言葉が違います。しかし重なる部分が同一ではないこともあるので自動的に同じものとは言えない場合もあります。慣習により使う対象が特定されることもあります。
あるワークショップに参加した人たちを、そのまま自助会メンバーとは言えませんし、そのワークショップを居場所ということもできません。しかしワークショップが継続し、恒常的に参加するメンバーが現われるとそれは居場所や自助グループの様相を持ってくると思います。
不登校情報センターの事務作業グループを居場所の一種と表現するのはこういう状態になってきたからです。事務作業グループは週2回の作業日・1日2時間の作業時間がほぼ定着してきました。引きこもり経験者・引きこもり状態の人の参加を呼びかけています。

サイトを利用しアドセンスで収入を得ませんか

不登校情報センターはGoogleのアドセンスを活用しています。
これには不登校情報センターのサイト全体と、担当ページの2つの系統で活用しています。
先月はそのページ担当者(複数)も初めてのアドセンスによる収入を得ました。そのページを担当する人が内容の充実を図ってきた一つの結果です。
収入額は決して多くはありませんが、不登校情報センターのサイトを活用すればそのような可能性もありえます。

参加できるのは不登校・引きこもり等の経験者であり不登校情報センターと一定の関係を維持できる人とします。どこに住んでいるのか居住地などが関係しますから、当事者会員になることは必要条件ではありません。
内容に関しては、特定の個人・団体・地域を攻撃するものなどでなくネットの健全な利用であることです。不登校や引きこもりに関係するテーマに限定しません。各人の趣味・関心を表現するもの(日常生活・アニメ・鉄道・スピリチュアル・高校野球・カウンセリング体験など)がよく、内容は自由です。
技術的な条件による制約もありますので、事前の話し合い(手紙・メール交換などによる)が必要です。