ある出版社が「不登校」をテーマにする出版企画を準備する過程で、以前に発行の『ひきコミ』を入手したい旨の連絡がありました。手持ちの『ひきコミ』を送付し、また問い合わせも簡単に答えました。以下は問合せへの返事です。

〈いくつかの質問がありますので、記憶がなくならないように返事を書きます。参考にはならない気がします。
雑誌からネット上のデータベースへの移行は、費用面の理由か？
市販版『ひきコミ』がなくなったのは出版社側の事情によります。編集に関する支払いは皆無でしたが、不登校情報センター直売の読者が相当数いましたし、多くの人が情報センターに集まり（居場所の形成）、多くの相談があり、親の会ができるなどの面で、編集費はなくても、私の側で市販版をなくす理由はありませんでした。
出版社は私の元いた出版社の営業部の人（Ｔ氏）で、その人の提案で市販版『ひきコミ』は始まったのです。しかし、市販版発行中の１８か月の途中で、Ｋ氏（これも元同じ出版社の営業部）に交代し、Ｋ氏の関心が低かった（『ひきコミ』の販売数が減少？）ためと思います。市販の第１号は６０００部でほぼ完売なのでよかったのですが、その後の発行・販売部数はわかりません。
１９号（２００３年９月に発行）以降は手作り版で、書店には並びません。記憶では手作り版の初期は２～300部であったと思います。売れ行きがいいわけはありません。投稿数も減り、内容は文通目的よりも、居場所に通う人や、親の会に参加する人たちを想定した、ひきこもりと周辺事情を説明した会報的なものになりました。平均すると３か月間２回ぐらい発行で、最後の９７号は２０１２年４月の発行で、よく続いたものです。
実際に文通に参加した人は600人余です。文通が１回きりの人もいたでしょうし、１０年以上続いた間柄の人もいるようです。市販版『ひきコミ』が途切れたおよそ８年後（２０１０年1～３月）に、これらの元文通者にアンケートをお願いしました。これは懇意にしていた通信制高校の協力によります。郵送したわけで転居などにより届かないものもありました。それでも約1割にあたる６６名から回答がありました（アンケートの全文は「ひきコミＷＥＢ版」ページに掲載しています）。文通をしていたそれぞれの人の現状や文通についての思い出などが寄せられています。
「ひきコミＷＥＢ版」による文通はやめているのではありませんが、今はSNSの時代でほとんど機能していません。年に数人が「文通ボランティア」を希望する連絡をよこします。その全員が、不登校経験者、いじめの被害者にあたる人になります。自分の経験を生かしたいというものです。
文通を介してわかったことの１つは、アドバイスを求めていないことです。自分の苦しかった体験を理解してほしいことと、そして共感を求めているのです。これはきわめて重要なことです。文通によりアドバイスをしようとすると、その時点で連絡は途切れるものです——私が文通を仲介して得た最大の教訓といえます。
世の中で、一般に「文通」がどういう状況になっているのかわかりませんが、もしかしたら紙媒体なら文通のよびかけは成り立つかもしれません。〉

単婚（一夫一婦制）が家族形態として当たり前の日本においては、子育てを含む世代継承機能が困難になっています。それは徐々に進行してきたので、その移行期間に、保育所・幼稚園そして介護施設がつくられ、またそれらを財政的に支える保障や公的補助金制度も用意されてきました。

それで十分か？と問うと実際はそうでもなさそうです。１つはそれによって家族の役割をゼロにできない（してはならない）こと、もう１つはそれにもかかわらず家族が支えきれなくなる事態が続出しているからです。

この行きづまりを打開する方法は、家族形態そのものの変化に至ると想定しますが、これは相当に長い期間をかけて、多様な形をとって進展するものと推察します。その過程では、自治体（および国）と地域共同体（のある種の復活）が関わると想定できます。

ここに地域共同体ともいえる１つの事例が報じられました。2024年11月10日（日）朝日新聞朝刊の記事です。私はその見出しにある「なんちゃって家族」をタイトルに採用します。NＰＯ法人抱樸（ほうぼく）が進める「希望のまち」プロジェクトです。福祉施設が「（死亡時の）みとりや育児など家族が担ってきた機能や役割を分担して引き受ける」という内容です。抱樸理事長の奥田知志さんは「家族機能の社会化」といいます。「単身生活者が増えた現在、家族のかたちにとらわれず、支え合える仕組み作り…。…そういう人を巻き込んで葬式も結婚式もする大実験」のようです。

抱樸は１９８８年から路上生活者（ホームレス）支援を始めました。２０２４年９月１９日の「偲ぶ会」には抱樸互助会の８０人が参加し、それまでに亡くなった２２２人の顔写真が並んでいます。

２０２０年国勢調査では単身世帯が全体の３８％になります。現在の核家族世帯はいずれ単身世帯がさらに大量に増えるでしょう。それは個人が世帯（家族）から独立したものとして扱われる社会を表わしてもいるのですが、他方では家族のとくに世代継承機能の衰退を招いていくのです。

「なんちゃって家族」はこの状態への１つの対応策、回答であります。これが唯一の方法とは言えないまでも、これに類する形が生まれるのではないでしょうか。国や自治体は、このような民間の動きを参考にとり入れながら、そのうち対応策を考えるでしょう。フリースクールを参考にした学校内の居場所づくりなんかがそうです。抱樸に対しては地域の社会福祉協議会や企業も応援しています。社会福祉における自助、共助、公助という順番がここでも表われてきそうです。上から基準をつくって指導する型の公助には期待できませんが、共助や自助で取り組まれる自然な動きを参考にしていく公助が大事になると思います。制度づくり、財政・設備の支援、スタッフ養成、情報提供などが公助面の役割になると思います。

私は単婚世帯（一夫一婦制）による家族の機能不全の解消を、養育と子育ての補助の面から協力的住居環境づくりの面から進むと予測していました。抱樸が示していることは葬儀や結婚式という面からも進められることのようです。こちらが実際的なのかもしれません。

先の衆議院選挙で自民・公明両党の与党議員が過半数を下回り、キャスティングボートを握る国民民主党とのやりとりが報じられています。焦点は〈主に主婦の〉パートタイムの年収が１０３万円以上超えると所得税がかかる。これを変えて国民民主党は１７８万円まで所得税がかからないようにせよ、そうすれば自民・公明政権に協力するという政治劇を展開しています。
これによりパートタイム労働の制約がなくなり、雇用不足を解消するのがアピール点です。他方そうすると所得税の税収が年間７～８兆円少なくなり、国家・自治体収入に大きく影響する。財務省や自治体も関わる事態です。国民民主党の財政的視野の不足が露呈しました。１７８万円税への移行はそう簡単ではなさそうです。私はこの政治劇の外部観察者です。しかし別の面でこれを考えます。
現在の１０３万円までの収入を非課税にした制度が生まれた背景です。これは国民年金の「第３号被保険者」という仕組みです。１９７０年代まで続いた日本の高度経済成長の中で、「夫が仕事をして妻は専業主婦として家庭を守る」——風潮としては昔からあったと思いますがこれを制度として定めたのが１９８５年のことです。
専業主婦の年金の導入前は、夫名義で夫婦２人分の年金が支給され、専業主婦の国民年金の加入は任意（入っても入らなくてもよい）としました。しかし離婚などのケースで不整合があり、これを解消するために専業主婦を「第３号被保険者」の適用対象にして年金を受け取れるようにしました。その結果、専業主婦がいく分は働いて収入を得られるが年収１０３万円までは非課税というクッションを設けたのです。国会の動きは、この１０３万円の枠を１７８万円に向け広げようというものですが、他方では「第３号被保険者」制度を廃止しようとする動きが以前からあったようです。
それには「夫は仕事、妻は専業主婦」という社会状況が大きく変わっており、また世帯単位から個人単位にとらえ直すという動きもあります。
考える点はいくつかありますが、私は子育てや介護を含む家族内ケア（専業主婦が担ってきた役割）の役割を置き去りにしていると思います。事態の中心点を外した瑣末な事態を過大に扱うように伝わるのかもしれません。むしろ従来も現在も、家庭・家族内における子育てなどの家族内ケア労働が不当に軽視される事態が繰り返されると懸念するのです。
そこで「第３号被保険者」をどう考えるのかの私の意見です。「第３号被保険者」のユニークなところは、配偶者（専業主婦など）は賃金を受け取らないが、賃金を前提としている年金の支給を受け取れます。賃金収入を受け取る人（夫）に代わって、妻は子育てを含む家事を担い、夫に代表される賃金労働を支えていると認めています。この点を無視することは主婦の家事労働を引き続き無視することになります。
子育てや家事労働が、家族と社会を存続するのに欠かせないと評価すること——家族内ケア労働の一面だけで全体を表わすものではないとしても、児童手当があり、家事代行の利用料があり、保育料とその公費援助などがあり、参考になるでしょう。
それら全体を表わす社会的基準を確立させることです。それは必ずしもＧＤＰ評価方法とは同じではありません。「第３号被保険者」の存廃を考えるときそういうベースも視野に入れてもいいのではないかと思います。
仮にそのベースが考えられるとしても、それを支える制度がすぐに整うわけではありません。その進捗状況を見ながら、一定の期間をかけて「第３号被保険者」の内容を改変していく——あるいは法的な補充制度をつくり支えながら進める——こういう意見になります。社会動向の基本が家族（世帯）単位から個人単位と大きく移行していく現実が相当に進んでいます。それとの整合性を図る変更です。
現実の状態は多様に、相矛盾する複合的な要素をもちながら展開しています。別の面からみるなら男女ともに、就業と子育てという二刀流は正当に評価されていい社会です。家族の状態は激変していますが、そのなかで子育ては最も基本的な要素であり、それが社会を存続させていく〈生産活動と並ぶ〉もう一つの機能になります。
政治劇場面では、従業員５１人以上の職場の１０６万円、５０人以下の職場の１３０万円の収入で社会保険料負担が発生する事態をどう扱うか複雑な動きになります。子育てを含む家事労働が入り込む隙間はないかもしれません。長くここを無視してきた結果の１つがヤングケアラーの発生であり、それを見逃してきた要因です。

１９８０年代の初め、私は月刊教育誌の編集者をしていました。教育誌は主に小学校教師向きであり、 教師との接触も多く 教育実践記録などを書いてもらいました。
岐阜県恵那地域に石田和男さんという教師がいて、何かのおりに「住民から生活のいろいろな問題が学校に持ち込まれている」主旨の話をしていました。地域の人との結びつきが強く、学校や教師が信頼されており、いろんなことが学校に持ち込まれていたのです。あの時代から４０年が過ぎ、当時の子どもたちも５０代になっています。社会のベテランとして生活と地域を支えています。
現在の子どもたち——幼児から中学生を想定します——はどうでしょうか？ ここでそれを詳しく述べるのではありません。私が携わっている不登校情報センター内に「ひきこもり周辺ニュース」サイトがあり、自治体が子どもの居場所づくりに取り組んでいる状況を掲載しています。それに関連することが今回のテーマです。
４０年前、いやもう少し前の１９５０年代（日本の高度経済成長以前）からふり返りましょう。当時は既に明治期つくられた小学校、中学校がありました。幼稚園もあり、保育園もできていました。
その外側に大人が関わらない子ども世界がありました。田舎にいた私には浜辺や林野が遊び場であり、多くの子どもがいました。大人の影はまれで異年齢の子ども集団です。学習塾はなく、珠算教室がありました。外遊び中心、集団遊び中心の子ども世界です。これは主に男子のことで実は私には女子の世界や都市部のことはよくわかりません。
高度経済成長の時代を迎えました。中学・高校を卒業すると若い世代は都市・工業地域に大量に移動しました。その後帰郷する者は少なく、都市に出かけた人はそこに住み、都市は肥大化し、農山村地域は徐々に過疎化が進行しました。子ども時代を過ごした島根県石見地方は「過疎」という言葉の発祥地だそうです。
当時すでに学校外の子どもの居場所には都市域中心に児童館がありました。また都市域で働く女性が結婚し共働きが増大するとともに保育所も増えていきました。
７０年代はじめに「子どものからだがおかしい」という報道がされました。学校の朝礼時に倒れる子どもが各地に表われ、アトピー症状をもつ子どもがふえました。８０年代（私が編集者のころ）不登校の中学生が表われ、９０年代にはひきこもり、発達障害という言葉がよく使われるようになりました。
行政の側では不登校の子どもを迎える適応指導教室が生まれました（民間のフリースクールの官制版）。保育所の延長である学童保育も徐々に増えていきました。
保育所・幼稚園、適応指導教室、学童保育、児童館の活動状況や名称は必ずしも統一的ではありません。東京都江戸川区では、学童保育は「すくすくスクール」、適応指導教室は「サポート教室」、児童館は「共育プラザ」です。取り組み内容や目的は違うといっても重なる部分もあり、全国を見渡すと名称がばらばらなのでこれらの区別は難しいです。
２０１３年ごろに子どもの貧困（子どもの６人に１人が貧困に相当）状態が明らかになるなかで、子ども食堂が広がりました。少なくとも全国に４０００か所以上あり、宿題など学習もできる場、親と一緒に来る所、地域食堂に向かう所など内容は多様化しています。
ここに２０２０年にコロナ禍がきました。それが落ち着いたのが現在であり、コロナ禍になって「成育期・成長期にコミュニケーションを身につける場」を失くした子どもに、何らかの居場所がそれを補足し、代替できる場が求められているのです。
私の知る範囲では全国の自治体が、子どもの居場所、生活場所づくりにさまざまな工夫をしています。埼玉県北本市には居場所として、子ども食堂、駄菓子屋、寺小屋（学習のあるお寺）、団地の中庭、制服リユースの機会などが居場所ネットワークとして広報されています。千葉県松戸市では「子どもの居場所課」ができました。この動きは全国的であり、自治体が子どもや父母の取り組みを応援し、子どもの居場所をつくり、呼びかける状況です。
この子ども世代の動向、社会の受け入れ対応状況、施設や制度について私は全体状況を知りません。明確なことは家族の世代継承機能が、個別の家族では行ないにくくなり、地域や自治体の助力を要することになっている、と認められことです。
これは１９８０年代に私が「そのうちに必要になる」と予感していたこと——月刊教育誌を編集するなかで感じていたこと、石田和男先生が「学校・教師でできないこと」を社会が相当する場をつくって対処することが避けられない時期になっているのです。

文部科学省の「問題行動・不登校調査（2023年度）」が発表されました。かなり前から不登校を問題行動と別扱いにしています。11月1日の全国紙には、不登校といじめを主に取り上げて報じている点は共通しています。
子どもはいつも時代の先を予告してくれます。1970年に「子どものからだがおかしい」と発表したのは、日本体育大学の正木健雄先生のグループでした。１９８０年代に入り不登校生が増えたのは今日の不登校状況の起点になります。
文科省発表による２０２３年度の小学生・中学生の不登校生は３４６４５２人（前年比４７４３４人：15.9％増）で１１年連続増大しています。小中学生の全体数が減少しているなかでの増加です。
子どもの不登校はなくそうとする前に受けとめる——こういうスタンスに社会も変わってきました。不登校の親の相談にも「どういう進路があるのですか？」というのもありました。心配して登校を促すのではなく、受けとめて対応を考えていると思いました。
親個人ではなく、社会もそのようになりつつあります。子どもを（親の思う方向に）どうかするのが中心ではなく、子どもが感じ、表わしている状態から社会を見る方向に親が変わりつつあります。文科省も社会も変わりつつある—と私は受けとめています。
2017年に施行された「義務教育の教育機会確保法」は、不登校の子どもの提示に、社会や国が動いた一つの結果です。近年の校内フリースクールの動きもそうです。これらの動きの全てが肯定的な内容になるとは思いませんが、9月に参加した「中学校の居場所サミット」はすばらしい内容を反映していました。
各地の自治体が、幼児から中学生まで（あるいはそれ以上の世代の）居場所づくりに手を着けています。それは、不登校やひきこもりやさらにその周辺にある生きづらさを感じる子どもたちが求める社会的環境条件をつくる取り組みが必要とされる事態になっているからです。その少年期の明白な証拠が不登校、あるいは高校中退の件数です。

「いじめ」認知件数は732568件（前年比42.1％増）であり、このうち「重大事態」は1306件です。また「ネットいじめ」は24678件（前年比758件）で過去最高です。失敗、間違いには人間として自然なものもあります。むしろそれは積極性の表われです。それを追い込むのではありません。間違いや失敗を隠し、居直り、合理化して継続する——それが社会や人との関係をゆがめます。
とくに「いじめ」認知件数の増大が目につきます。これはいじめを隠蔽(いんぺい)するのではなく、学校として認めて対応する方向にシフトした状態がかなり進んでいることを示しています。それでも隠蔽・見逃し部分に余白はあると見ています。
とくに子どもの行為に関しては、行動性を押さえ込むのではありません。先日、小学生が雨上がりの日の下校時に傘をふり回して路上でチャンバラごっこをしていました。自転車を止めてそれを見ていた私に数人の小学生も動きを止めてしまいました。「けがをしないようにな…」と、うまい言葉が思い浮かばず最適の言葉という自信はないですが、数人から「ハイッ！」という返事がありました。
４０年近く前の編集者時代に私が遭遇した「いじめの結果亡くなった中学生の事件」が、「他の生徒の進路にも影響する」と隠蔽されたのと比べると、大きく変わってきたと思わずにおれません。
私が心配するのが「いじめの重大事態」の増加です。2023年度1306件、前年比42.1％増です。40年前のように隠蔽ではないですが、件数が異常に多いと思います。対応は１つずつ数人の専門性の高い人たちが調査して対応する定式ができています。これは2011年の大津いじめ事件のときに原型が確立したと記憶しています。それまでにも何人の子どもが自殺や殺害を受けていたのです。
件数の多さとともに、近年みられる「闇バイト」にまき込まれる若い世代の強盗・暴力・殺人事件につながる、精神的な共通性をどこかで感じるからです。事件を起こす少年あるいは青年にはそれほどの凶悪性は感じられず、ときには偶然性や意図性の軽さを感じるものもあります。共通するのは他者への思いの不足ではないでしょうか。幼児期、小学生・中学生の時期に他人との接触、コミュニケーションの不足・欠如、それらが軽い動機で凶暴な事件をひき起こしてしまう予感をするからです。
子ども時代に学校を含むさまざまな機会が、子どもが自由に自分を表現できる場であること、それによって他者との関係をつくり、人間として成長できる場にできること——それが居場所です。
文科省の調査と発表は、長期間に渡り続けられ、相当に信頼性のおけるものです。それを子どもを上から見下ろしていく指標ではなく、子どもの姿、その表現をする姿として受けとめ、社会と制度を改善している指標にできると考えます。

介護施設で相談ボランティアをはじめて４カ月が過ぎました。短期間の乏しいですが経験談として話してみます。
入所者には女性が多く、私よりも年齢が下の人も少なからずいます。最高齢は百歳を超えていました。有料老人ホームであり、入所者は穏やかに過ごされています。
職員は全体に若く、女性が３分の２以上（？）だと思います。みなさんやさしくて親切です。私は「押しかけて行って、静かに待機する」という不思議な存在になります。職員はどう対応すればいいのかわからないかもしれないですが、感じよく放置してくれています。おかげで居心地は悪くはないです。

入所者には車いすで動く人が多いです。４階の建物で、各階に大きなフロアがあり食事もたいがいはそこでします（自室に持ち込む人もいるはずですが）。このフロアには大きな窓があり、外の景色は街並みが広がります。
しかし、家族が訪ねてきた機会を除くと施設の外に出ることはないようです。外に出ても知らない地域であり行きたい先もないでしょう。出かけても知った人はいないでしょう。介護保険ができ、介護施設ができたことで、穏やかな老後を過ごせるのはいいことですが、人の一生を考えるととてもベストとは言えません。そういう介護保険さえ抑制の対象になっています。
入所している高齢者と接して感じることは、特に女性の場合の忍従です。７０年代くらいまでは「現役世代」とされていたのでしょうが、嫁入り先の家庭内での生活は忍従ではなかったかと思わずにはおれません。もちろん生活条件も本人の気質もいろいろですから…個人差はあります。乏しい表現から想像できるのはこの点です。それを強く非難する言葉を聞くことはまだないです。それに馴染んできたのかもしれません。
ともかくこの状態は人の自然状態としては正常とは言えず、この数十年の世の動きはそれが静かに、着実に是正されているだけなのではないかと、そういう解釈をしてみました。