フリースクール的な学習機関でありながら通信制サポート校、フリースクール、学習塾に分類され、サイト内では互いに探しにくくなっている状況を改善する方法を考えてきました。Wikiシステム移行がほぼ完了した時点で、これを含めてサイト制作の次の技術的な課題が浮上しました。これに関係して2つの検討案が出ました。

〔１〕全部詳細ページ案
１つの解決策は、原則として全ての団体・機関を情報が不十分であっても詳細ページにする方法です。これを「全部詳細ページ案」とします。
①これにより改善されるのは、フリースクール的な学習機関ばかりではなく、「親の会ネットワーク＋自立就業機関＋フリースペース」など相互に流動性がある団体・機関にも適応できます。
②これによって改善されるのは、WikiシステムのSEO対策的なこともあります？
③その一方、県単位で表示される名称・所在地・電話等の一覧がなくなり、名称だけの表示になることです。
これらの点を考えた上で、「全部詳細ページ案」を採用しようと考え、不十分なところをどう補足していくのかを考えました。

ところが、「全部詳細ページ案」を実行すると③とは異なるマイナスもあります。
「全部詳細ページ案」で作成した「親の会ネットワーク・愛知県」と現行の「メンタル相談・愛知県」を比べました。現行の「メンタル相談・愛知県」を「全部詳細ページ案」に変更すると「親の会ネットワーク・愛知県」の状況になります。それは③で指摘したマイナスよりもかなりわかりづらいものです。
ここを改善するには所在地を「な」ではなく「名古屋市」にしなくてはなりません。「と」ではなく「東海市」「豊川市」「豊田市」「豊橋市」…としなくてはならないでしょう。
④この自治体名を入れ団体・機関名と組み合わせるには、別ページに全自治体の表をつくり、それを相当する個所に組み込み構成されるようにしなくてはなりません。
この別ページに全自治体名を入れると空ページができるわけで、SEO上のマイナス要因と考えられます。全部で約2000自治体のうち、適応指導教室が500程度、その他を合わせて500程度と考えると半分は有効、半分は無効ページかもしれません。別ページをそのままサイト内に置かない方法も考えられます。
④を加えたものを「全部詳細ページ修正案」とします。「全部詳細ページ修正案」としても③の点は残ります。

〔２〕県単位一覧方法
現行の都道府県ページを基本ページにして、詳細ページをそこにぶら下げる方法、これを「県単位一覧方法」とします。
これを学校・団体・機関を含む全サイトに広げて、当初の①を達成するにはどうすればいいのでしょうか。
現行のものからいくつかのページを統合するサイトをつくります。
＊「メンタル相談」ページは多様な機関・施設を1つのものにまとめた集合的な分類です（心理療法室、教育相談室、ヒーリング施設、身体療法施設、医療機関など）。これに似た分類方法を考えます。
⑤ スクールガイド（通信制サポート校、フリースクール、学習塾などを含む。高校・中学校・専修学校・技能連携校・適応指導教室などを除く）。＊ex.「スクールガイド」ではなく民間教育施設？
⑥ 親の会・当事者スペース（親の会、当事者のフリースペース、就業支援機関などを合同ページにする⇒要検討）。＊親・当事者スペース？

この「県単位一覧方法」ページ作成は新しいものが出てくるたびにカテゴリ名が必要な基本ページ名から考えなくてはなりません。ただし「全部詳細ページ案」にしても新しいものが出てくるたびにカテゴリのつけ方が検討事項になります。例えば発達障害者支援センターやひきこもり支援センター、地域若者サポートステーション（サポステ）は県によって、数ヵ所が認められる民間施設です。これらの分類はかなり相互に流動性があります。「全部詳細ページ案」がいいようですが絶対的ではありません。これらをカバーする方法をそのつど考えるのです。
このページ制作のSEO的な面、Wikiシステムの活用の面はどうか？

〔３〕東京都の地域分類の特例
学校・支援団体の種類と、所在地域の2系列の分類・検索方法を採用しますが、同一分類・同一地域が都道府県である場合は、ページの容量が大きくなります。見やすさの点からもある程度分割した方がいいわけで、東京都の場合はとりわけその課題が顕著で、原則として区単位の扱いが求められ既にそのようにしています。横浜市と神奈川県、名古屋市と愛知県、大阪市と大阪府の関係においても同様な事態があります。
この点は〔１〕「全部詳細ページ案」にしても、〔２〕県単位一覧方法にしても考える必要があります。

総じていえば、〔２〕県単位一覧方法の弱点・優れている点はどこにあるのか、〔１〕「全部詳細ページ案」の弱点・優れている点はどこにあるのか、それぞれの弱点をカバーする方法はどうすればいいのか、を検討したいと思います。