教育関係の編集者を経て１９９５年に不登校情報センターを設立した。居場所の運営を始めると、当初は不登校の１０代が多かったが、徐々に不登校の後にひきこもりになった人たちが増えた。その数は全国で増え続け、今やほぼすべての自治体がひきこもりに何らかの対応をしている。ところがその割に、成果が上がっているように見えない。
自治体の取り組みは、心理的要因の改善や就業支援に偏りがちだ。しかし私の経験からすると、その中間にある就業以前の「社会化」の支援が必要な人が多い。経験を通じて人とのつながり、コミュニケーションの力を身につけ、社会的人間に成長できる環境をつくる対応が大事だ。
ひきこもりといっても、外出自体はできる人は多い。しかし外でコミュニケーションが取れず、挙動不審に思われたり周囲に関心がないと誤解されたりしてしまうことがある。否定され続けてきたため、「他の人を嫌な気持ちにさせるのでは」という気持ちや警戒心が強いのだ。
「居場所」では人と話す経験を大切にする。音楽、美術館巡り、スポーツなど趣味の話題が多く、親しくなると学校時代や家族の話も増える。「居場所」の掃除や食事会をすることもある。人とのつながりが生まれると「○○さんがいるから会いに行こう」という思いが外出の動機になることもある。
支援には、ひきこもりの人の特色を知った上での配慮が必要だ。その繊細で鋭い感性を表わす言葉や振る舞いをまとめた「ひきこもり国語辞典」を出版した。たとえば「分担」の項目はこうだ。「一つのことをいくつかに細分し誰かと一緒に協力して進めるのは苦手です（略）せめて一人ひとりの分担範囲を決めてもらうと、気分が楽になります」
社会化の支援は定式的な方法を確立がしづらく、成果を判断する尺度が見えにくいが、対応例は増えている。保健所がひきこもりの人の居場所をつくり、就労をすすめるサポートステーションの活動に対人経験を盛り込む例も多い。当事者の内側にある潜在的な力をひき出す当事者視点の取り組みだ。ひきこもりの原因を個人の心理的要因とする見方は今も強いが、「治し、教え、訓練する」目線は実情とずれる面がある。
社会の姿はそのまま変えずに、ひきこもりの人の社会参加を求めるだけでは限界がある。不登校への対応が学校や教育制度の状況を改善したように、ひきこもりだった人が働きやすい社会、ハラスメントや長時間労働のない職場は、誰にとっても働きやすくなる。ひきこもりへの対応を社会の変化につなげたい。
〔 朝日新聞【私の視点】２０２３年６月７日掲載 〕